1. 班研究による調査結果と浮かび上がった課題

1. 産科―災害―救急医療と自治体との連携不足。また、避難所や地域の情報が周産期医療従事者へ伝わらなかった事実。
2. 妊産婦への情報伝達方法の具体化、産科情報（母子健康手帳等）のバックアップの必要性。
3. 地方自治体による産科災害対応の準備状況に大きな地域格差があること。

2.地域社会が輝くため、どのようにお産を守ったらよいか。

1. 発災直後の妊産婦の命を救うため、人材を育てる。
   （ＤＭＡＴと周産期医療との連携）
2. 情報こそ災害時に最も必要な支援。（妊産婦さんへ情報を伝達するマニュアル作成）
3. 避難時にも必要な支援を。（妊産婦の救護、自治体との連携）
4. いつまでも忘れずに、持続的に災害対応を検討し、準備しなくてはならない。

3. 未来も地域が輝き続けるために。

1. 地域の連携力を効果的に発揮して、安心安全なお産・子育てを実現。
2. 各世代が、あらためて健康の意味を知り、未来社会へ貢献。
3. 妊婦や子育て世代を見守る暖かい目線。
4. 国や自治体、地域で「未来を想い、今を考える」