東北大学、山形大学、福島県立医科大学、新潟大学の4大学は共同してがん専門医療者の育成を目的とした「東北がんプロフェッショナル養成推進プラン（以下東北がんプロ）を運営している。東日本大震災後のがん患者の救済やがん医療の復興に向けて、東北がんプロは諸医療機関と連携しつつ様々な活動を行ってきた。本フォーラムでは、これらの活動で中心的な役割を果たされた5名の演者の経験から、このような大災害時におけるがん専門医療者の役割について示唆を得た。

震災後唯一機能を残した赤十字病院で勤務していた石井氏は、石巻地域を14区域に分割し、がん医療を含む必要なリソースを提供するという中心的役割を担った。955の支援救護チームを一元化し、半年後の活動終了までのべ53696名の診療を実施した。また、今後の大災害に向け、災害医療ACT研究所を設立し、災害時医療研修やモバイル端末による避難所アセスメントシステム開発などを行っている。

赤羽氏は巨大津波によって勤務する市立病院が一瞬にして機能を喪失するという体験をされ、その後は石巻地区でがん患者救済に奔走された。今後のリスク管理について、海の近くに医療施設をつくらないこと、もし作る場合は一階に緊急電源、医療記録、救急医療設備をおかないこと、また医療施設間の連携の重要さについて提言された。

山形大学放射線科専門医である萩原氏らは、福島第一原子力発電所事故後いち早く東北地域の線量計測を開始し、情報を発信した。また、県や施設を超えた組織である東北がんネットワークのメーリングリストを利用した情報共有や必要な支援の配備などを行った。

菅野氏は、震災時の地域がん患者の実態やニーズに関する質的研究を通じて明らかにし、今後のシステム構築について提言を行った。

東北大学災害産婦人科伊藤氏は、この震災が子宮がん検診体制に及ぼした影響に関する研究結果をもとに、今後の子宮がん検診受診率回復に向けての提言を行った。